天災とは？ わかりやすく解説

「天災」の意味は<p style="padding-bottom: 10px;"><!--AVOID_CROSSLINK-->読み方：てんさい<!--/AVOID_CROSSLINK-->地震・台風・雷・洪水など自然現象によってもたらされる災難のこと。Weblio国語辞典では「天災」の意味や使い方、用例、類似表現などを解説しています。

「ナチュラル・ハザード」（危機的自然現象）とは、大気・地質学・水文学的原因で、太陽系規模・地球規模・地域規模・国家規模あるいは地方規模の範囲を、急速または緩慢に襲う事象により引き起こされる、自然に発生する物理的現象である。地震、火山噴火、地すべり、津波、洪水、干ばつが含まれる。 「ナチュラル・ディザスター」（自然災害）とは、ナチュラル・ハザードの結果または影響である。社会の持続可能性の崩壊と、経済的・社会的発展の混乱を意味する。

もし天変地異などの「自然現象」（ナチュラル・ハザード）が起こったとしても、その場所に脆弱性が無ければ（例えば災害に対する備えが万全だった、あるいはそもそも異変の起こった一帯にだれも住んでいない場合）、「自然災害」（ナチュラル・ディザスター）が起こることはない。もしその環境に人間活動も社会も無ければ、自然現象は単なる現象であり、誰も被害を受ける可能性はないため「危機」にも「災害」にもならない。このため、「自然災害」の「自然」（natural）という部分に対する異議も一部にある [ 5 ] 。

自然災害は、人為的な原因による災害（「人災」）に対して、天災とも呼ばれる。しかし実際に「天災」と呼ばれているものは、社会の脆弱性など人為的な原因により人的被害が拡大されている側面が大きいため、「天災」という呼び方は適切なものではない。地震は自然現象だが、脆い建物が崩れたり救援の手が届かなかったりすることによって地震災害は拡大する。自然現象である大雨は、森林の乱伐などによって土砂災害の危険性を拡大させたり、低地への居住などによって浸水による被害を拡大させたりする。大雨とは逆の自然現象である干ばつは、社会の不平等や政府の失策により、都市や軍隊には食物が確保される一方で農村の貧しい人々に食物が行き届かなくなることで、飢饉という災害へと拡大する。干ばつのため食糧不足にさらされる人達に食物や雇用を供給する政策が、民主主義のインセンティブによって実行に移されきちんと機能する場合、飢饉という災害は発生しないが、貧しい人々の声を聴く必要の無い権威主義的体制や無政府状態では、干ばつは容易に飢饉へと拡大する [ 6 ] 。

自然現象

自然災害の例

火山の噴火は、それに付随してさまざまな自然災害を引き起こす。噴火そのものによる空振のほか、火山灰、火山弾、軽石、スコリアなどの火山砕屑物は周辺に降り積もって農作物や建物に被害を与え、大気を汚染する。また大気中の火山灰は飛行機の運行を困難にするなど交通や経済に重大な損害をもたらす。2010年にアイスランドのエイヤフィヤトラヨークトルで起こった噴火の場合、ヨーロッパ大陸の広い範囲において飛行が禁止され、数十万人の足に影響が出た（2010年のエイヤフィヤトラヨークトルの噴火による交通麻痺） [ 7 ] 。非常に大規模な、いわゆる破局噴火の場合、火山灰が大気圏に広がって太陽光を遮り、日傘効果による火山の冬と呼ばれる低温期を数年にわたってもたらすこともある。例としては、今から7万年前から7万5千年前に起きたと考えられているインドネシア・トバ火山の噴火は気温を平均5度も下げ、人類を一時絶滅寸前にまで追い込んだとする理論も存在する [ 8 ] 。

地震による災害は震災と呼ばれる。まず地震そのものの揺れによって巨大な被害をもたらすほか、地形そのものが隆起や沈降したり、地割れを起こしたり、あるいは地盤沈下や液状化現象などを起こして建造物などを破損する [ 12 ] 。地震発生時にはこの衝撃に伴う火災もしばしば発生する。しかしなによりも、地震に付随する災害として最も大きなものは津波である。地震に伴う津波は大被害をもたらすことが多く、2011年に起きた東日本大震災においては死亡者の約9割以上が津波による死者であったとされる [ 13 ] 。津波は建造物や人命の直接被害の他、津波の去った土地に塩害をもたらす [ 14 ] 。

土砂災害の多くは地震や大雨などによって引き起こされ、地すべりやがけ崩れなどの斜面崩壊、土石流などが含まれる [ 15 ] 。斜面崩壊は崩壊部分の深さによって深層崩壊と表層崩壊にさらに分けられる。大規模な土砂災害の場合、山そのものが山体崩壊を起こすことや、大量の土砂によって河道が閉塞し天然ダムを形成することもある [ 16 ] 。

水害の原因として大きなものには熱帯低気圧がある。熱帯低気圧はその発生する地域によって台風・ハリケーン・サイクロンと名称が異なるが、強風と豪雨によって居住地域に被害をもたらすことは共通している [ 18 ] 。風や降雨による災害は同時に発生することも多く、風水害とも称される [ 19 ] 。台風だけではなく、単に大量の降雨だけでも災害は発生する。非常に多量の雨が一部地域に集中して降る場合は集中豪雨と呼ばれる [ 18 ] 。集中豪雨の中でも予測不可能な場所で突発的に積乱雲が発生し豪雨となるものをゲリラ豪雨と呼ぶこともあるが、正式な気象用語ではない [ 20 ] 。

豪雨などによって陸地が水没することを洪水と呼び、河川から増水した水が堤防を乗り越え氾濫する外水氾濫と、堤防内部の水が河川に排水できずに内部であふれる内水氾濫の2種類が存在する。こうした内水氾濫は、コンクリートなどで地面が固められ降雨を下水道などで処理せざるを得ない都市において発生することも多く、これを都市型水害という [ 21 ] 。通常、洪水は増水・減水ともにある程度の時間がかかるが、地面が雨水を吸収するよりはるかに速く大量の降雨があった場合や山崩れで発生した自然ダムが崩壊した場合などに、突然大量の水が押し寄せてすべてを押し流す場合がある。これを鉄砲水と呼び、氾濫の範囲は狭く水の引くのも速いが、前触れなく押し寄せることが多いため大きな被害をもたらす。鉄砲水の被害が特に多いのは一度に大量の降雨のあることが多い砂漠地帯である [ 22 ] 。

風害の原因としては上記の低気圧や台風などの強風のほか、ダウンバーストや竜巻などの突風によるものも多い。なかでも竜巻は持続時間こそせいぜい1時間程度と短く被害範囲も狭いが、時速は50km程度と速い上風速は時速400kmにも達するため、進路上にある地域に甚大な被害を与える [ 23 ] 。竜巻の発生が特に多いのは北アメリカ大陸であるが、それ以外の世界各地でも発生している。こうした低気圧は海にも影響を及ぼし、気圧低下による海面の吸い上げによって高潮を引き起こす。海水面が高くなる高潮と異なり、高波はその名の通り波が高くなることで、低気圧による強風によって発生する [ 24 ] 。高潮や高波、副振動は堤防や港湾の破壊、侵食、浸水、船の座礁を引き起こす [ 25 ] 。また、海水と風が吹き付けることによる、農作物や植物への塩害も発生する [ 14 ] 。砂漠の強風は砂塵を伴った砂嵐を発生させ、黄砂などのように遠方にまで砂を降下させる [ 26 ] 。

雪による災害は雪害と総称され、吹雪（ブリザード）・地吹雪による視程障害（ホワイトアウト）や積雪による交通の支障、落雪、雪の重みによる建造物や物品の損壊、雪崩などが含まれる [ 27 ] 。多量の降雪・積雪は豪雪と呼ばれ、交通途絶などによる多額の被害が発生する。また、過冷却状態にある雨水が地面や樹木などに衝突するとその衝撃によって雨氷が形成されるが、これも交通や電力網に大きな被害を及ぼす。冬から春にかけて、農作物が凍結したり霜が降りたりすることを凍霜害と呼ぶ。降雹は建物の破損や農産物への被害をもたらすほか、大きな雹が人体に直撃した場合死ぬことも珍しくない [ 28 ] 。雷は落雷による直接の死、構造物の破損や火災のほか、主に送電施設への電撃・誘導雷による電気的被害をもたらす [ 29 ] 。

気温や降水が例年に比べ著しく異常を示すことも災害の1つである。異常高温は熱波や猛暑と呼ばれ、夏季中心に発生し、熱中症などを引き起こす。冬季の異常高温は暖冬と呼ばれ、スキー場など降雪の必要な産業に大きな被害を与える。異常低温が冬季に起こった場合は厳冬となり、低体温症が発生しやすくなるほか、上記の雪害が発生しやすくなる。夏季の異常低温は冷夏と呼ばれ、冷害を引き起こして主に農作物の生育不良をもたらす [ 30 ] 。降水が異常に多い場合は上記のように洪水を引き起こすが、異常少雨の場合は干ばつとなり、水不足による生活・産業への被害や生態系への影響をもたらす。冷害や干ばつは農作物の収量を激減させ、歴史上しばしば飢饉の引き金となってきた [ 30 ] 。

異常乾燥や落雷によって山火事が発生すると、生態系や人命、産業に大きな被害を与える。山火事は湿潤な日本でも平成26年～平成30年の5年平均で年間約1300件ほど発生しており [ 31 ] 、世界中で発生しているが、なかでもカリフォルニアやオーストラリアといった乾燥の激しい地域では多く発生する。山火事は長期化することもあり、2019年9月に発生したオーストラリア森林火災は2020年2月に起きた豪雨によって消し止められるまで、半年にわたって燃え続けた [ 32 ] 。

生物災害としては、生物の異常発生によるさまざまな被害が挙げられる。なかでもトノサマバッタやサバクトビバッタといった一部のバッタ類が相変異を起こし大発生すると数千億匹を超えるような大群となり、時には数千km以上の距離を移動してその地域の草本性のものすべてを食べ尽くしてしまう [ 33 ] 。これは蝗害と呼ばれ、農業や経済に巨大な被害を与える。

災害時の事象

地震や雷、豪雪や台風などの場合には、電柱・電線の倒壊・切断といった送電網の損傷などにより電力供給が停止し停電が発生する場合がある [ 36 ] 。都市ガスは台風や水害の影響をほとんど受けず、また地震にもある程度強いが [ 37 ] 、東日本大震災などの巨大地震の際には供給停止が起こった [ 38 ] 。また上水道、農業用水路、工業用水道などの用水においても断水が発生するほか、下水道も下水管の被害や処理施設の被災などにより機能停止する場合がある [ 38 ] 。

大雨や強風、地震の際には鉄道は速度制限や運行停止を行う場合がある [ 39 ] 。土砂崩れなどの危険がある場合は、道路も通行規制を実施する [ 40 ] 。また地震の際にも、日本では震度5以上で高速道路は通行止めとなる [ 41 ] 。東日本大震災の際には、道路・鉄道も各地で寸断され、港湾や空港も含めた交通インフラ全般に大きな被害が出たことで、列車やバス、飛行機などといった公共交通機関の多くが停止した [ 38 ] 。大規模災害発生時には、日本では被災地につながる重要な道路が緊急交通路に指定され、緊急通行車両以外の通行が禁止される場合がある [ 42 ] 。またこれに伴い、損傷した道路を修復して被災地への救援ルートを確保するための道路啓開が行われる [ 43 ] 。また、特に鉄道のローカル線においては、復旧費用に見合う利用が見込めないことから、被災し運休となった路線がそのまま廃線となってしまうことも多く見られる [ 44 ] 。

災害時には安否確認や災害対処により通信量が急激に増加し、電話や通信網が停止したりかかりにくくなることがあるため、大規模災害時には通信事業者により災害用伝言板が設置される場合がある [ 45 ] 。災害時には各放送局から災害放送が行われるほか [ 46 ] 、大規模災害時にはFMラジオによる臨時災害放送局が開設される場合がある [ 47 ] 。

大規模な災害の場合、物流が停止して被災地における食糧不足 [ 48 ] や燃料不足などが発生する [ 49 ] 。また災害時には多数の負傷者が発生するため災害医療体制となり、トリアージを行った上で負傷者に適切な治療を実施する [ 50 ] 。

住居に危険が迫った人々のために、災害時には各所に避難所が開設され、周辺住民の一時避難が行われる [ 51 ] 。住居を失ったり損害を受けた人々に対しては、日本では公営住宅の一時提供や民間賃貸住宅の一時貸与 [ 52 ] 、仮設住宅の建設 [ 53 ] 、被災住宅の修復支援 [ 54 ] などが行われる。

防災・予測と警報

自然災害を予防し、また起きてしまった災害に応急的な対策を取るために、さまざまな防災対策が行われている。例えば洪水対策としては、上流のダムや河川の堤防によって増水した水を河道内に封じ込め、速やかに海へと流し去ることが基本的な方針となる [ 56 ] 。土砂災害の予防としては、危険性の高い地域の開発をあらかじめ禁じておくことや、砂防堰堤の建設などが挙げられる [ 57 ] 。また、山岳地帯に植林を行い森林を育成すると地表が保護され、特に表層崩壊にはかなりの効果を発揮し土石流防止にも一定の効果を持つ。ただし、深層崩壊に山地森林は効果がない [ 58 ] 。

重大な自然災害の発生が予測される場合、いくつかの国では政府が警報を発表し警戒を促す。日本ではこの業務は気象庁が担当しており、警戒水準によって注意報、警報、特別警報の3段階が存在する。かつては注意報と警報のみであったが、2013年8月30日から特に重大な災害の発生が予測される場合には特別警報が発表されることとなった。また、霜害に注意を呼びかける霜注意報のように、注意報のみで警報の存在しないものもある [ 59 ] 。また、地震の予測は原則として不可能であるが、地震発生時のP波（初期微動）とS波（主要動）の到達速度、それに各地の地震計から発せられる電波のタイムラグを利用して日本では緊急地震速報のシステムが整備され、主要動が到達するよりわずかに（数秒から数十秒 [ 60 ] ）早く人々に警報を発することができるようになった [ 61 ] 。

自然災害による被害

自然災害による被害の大きさは、災害の規模だけでなく、社会的・経済的条件によっても左右される。 特に、貧困層や社会的に脆弱な立場にある人々は、安全な住居や医療、教育などへのアクセスが限られている場合が多く、災害発生時に被害を受けやすいと指摘されている。 加えて、災害時には避難や生活再建の過程で、女の子を含む子どもや若者が教育の中断、健康・衛生環境の悪化、暴力や搾取のリスク増加などの影響を受けることがあるとされる。 [ 67 ]

近年の日本における災害傾向として、令和元年から令和6年までの期間において、平均気温の上昇と極端な降雨イベントの発生頻度が増加傾向にある [ 70 ] 。特に、1時間降水量50 mm以上の短時間強雨の年間発生回数は、1976–1985年と比べて2015–2024年で約1.5倍に増加している [ 71 ] 。

自然災害と国際社会

自然災害と社会

文明の成立当初から、自然災害は社会に大きな打撃を与えるものであり、さまざまな影響を及ぼしてきた。メソポタミア文明においてはティグリス川とユーフラテス川の洪水がしばしば大きな被害をもたらしたが、これは予測がつかず急に発生するものであり、大洪水の神話を生み出すこととなった [ 74 ] 。こうした洪水神話は世界各地に広く分布している。日本においては、災害が発生した際に改元を行うことが干ばつと疫病による923年の延喜から延長への改元を皮切りに広く行われるようになり [ 75 ] 、明治政府が一世一元の制を定めて天皇一代につき一元号とするまで続いた。

関連項目

脚注

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4. ISBN1-85383-964-7
5. ^http://www.unesco.org/science/disaster/about_disaster.shtml より引用
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参考文献

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• 北嶋秀明『世界と日本の激甚災害事典 住民から見た100事例と東日本大震災』丸善出版、2015年7月。

外部リンク

• Global Risk Identification Program (GRIP) - 2005年国連防災世界会議で採択された兵庫行動枠組(HFA)に基づき、災害による損失の低減を目的に設立された国際機関 （英語）
• Global Facility for Disaster Reduction and Recovery (GFDRR) - HFAに基づき、開発途上国の自然災害対策を支援するために設立された国際機関 （英語）
• Asian Disaster Reduction Center(ADRC) - アジア防災センター。アジアの災害情報など。
• 内閣府防災情報のページ - 日本国政府の防災広報ページ

• 自然災害情報室 - 防災科学技術研究所の災害・防災に関する解説ページ
• EM-DAT International Disaster Database - 災害データベース（世界各国の災害に関するデータベース） （英語）
• ReliefWeb - 国連による、自然災害を含めた人道関連の情報サイト （英語）
• Global Disaster Alert and Coordination System (GDACS) - 国連とEUが共同で設立した国際災害警報システム （英語）
• 『自然災害と防災の事典』（丸善出版, 2011年）[2]

• 『自然災害』 - コトバンク

天災（*）

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/18 20:31 UTC 版)

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天災

出典:『Wiktionary』 (2021/08/13 06:56 UTC 版)

「天災」の例文・使い方・用例・文例

• 株365の取引のリスクは 株365の取引を行う際のリスクには次のようなものが挙げられます。▼価格変動によるリスク株365の銘柄の価格変動による損失のリスクがあります。また、株365ではレバレッジを使った取引のため、差し入れた証.

• 1 デジタル大辞泉
• 2 短編小説作品名辞典
• 3 隠語大辞典
• 4 ウィキペディア
• 5 ウィキペディア小見出し辞書
• 6 Wiktionary日本語版（日本語カテゴリ）
• 7 Weblio日本語例文用例辞書

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